訂正有価証券報告書-第101期(平成28年3月21日-平成29年3月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 ―――――――――――――― 3年～60年
機械装置及び運搬具 ―――――――――――― 3年～17年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(c) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。