6507 シンフォニアテクノロジー

6507
2026/03/17
時価
3720億円
PER 予
31.19倍
2010年以降
4.24-66.91倍
(2010-2025年)
PBR
4.07倍
2010年以降
0.48-2.58倍
(2010-2025年)
配当 予
0.96%
ROE 予
13.04%
ROA 予
7.61%
資料
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シンフォニアテクノロジー(6507)の資産の部 - パワーエレクトロニクス機器の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2013年3月31日
285億
2014年3月31日 +3.99%
296億3600万
2015年3月31日 +9.38%
324億1700万
2016年3月31日 +1.62%
329億4200万
2017年3月31日 +0.19%
330億300万
2018年3月31日 +13.2%
373億6100万
2019年3月31日 +0.27%
374億6300万
2020年3月31日 +1.33%
379億6300万
2021年3月31日 +1.12%
383億8900万
2022年3月31日 +20.09%
461億
2023年3月31日 -40.33%
275億700万
2024年3月31日 +9.28%
300億6000万
2025年3月31日 +4.83%
315億1200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社は、製品・サービス別の事業本部を置き、各事業本部は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがいまして、当社グループは、当社事業本部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「クリーン搬送システム事業」、「モーション機器事業」、「パワーエレクトロニクス機器事業」、「エンジニアリング&サービス事業」の4つを報告セグメントとしております。
各報告セグメントの主要な製品・サービスは次のとおりであります。
2025/06/27 15:00
#2 事業の内容
モーション機器・・・・・・・・・・当社が製造・販売するほか、子会社昕芙旎雅商貿(上海)有限公司が販売をしております。電磁クラッチ・ブレーキの一部については、子会社昕芙旎雅機電(東莞)有限公司が製造を、子会社シンフォニアマイクロテック㈱及び昕芙旎雅機電(香港)有限公司が販売を、子会社㈱大崎電業社及びSINFONIA MICROTEC (VIETNAM) CO.,LTD.が製造・販売をしております。また、建設機械用電装品の一部については、子会社SINFONIA TECHNOLOGY (THAILAND) CO.,LTD.が製造・販売をしております。
パワーエレクトロニクス機器・・・・当社が製造・販売するほか、振動式搬送機器・パーツフィーダの一部については、子会社SINFONIA TECHNOLOGY (THAILAND) CO.,LTD.が製造・販売を、子会社昕芙旎雅商貿(上海)有限公司が販売をしております。
エンジニアリング&サービス・・・・電気・機械設備工事の請負、エンジニアリングを子会社シンフォニアエンジニアリング㈱及び昕芙旎雅機電技術服務(上海)有限公司が行っております。また、子会社シンフォニア商事㈱及び㈱アイ・シー・エスは、倉庫・運送業、労働者派遣業及びソフトウェア開発等の事業分野を問わないサービスを行っております。
2025/06/27 15:00
#3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
※2 事業用土地の再評価
当社は、「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用土地の再評価を行い、再評価差額から「再評価に係る繰延税金負債」を控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
・再評価の方法
2025/06/27 15:00
#4 収益認識関係、財務諸表(連結)
要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
なお、主要な工事契約は、パワーエレクトロニクス機器事業における社会インフラシステム部門の契約等であります。
また、全ての契約について、支払期限は顧客との個別契約に基づいております。その際、一部の契約では、履行義務の充足とは別に契約期間中に段階的に支払を受けております。これらについて、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
2025/06/27 15:00
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
収益を理解するための基礎となる情報は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
なお、主要な工事契約は、パワーエレクトロニクス機器事業における社会インフラシステム部門の契約等、エンジニアリング&サービス事業における電気・機械設備工事の請負に関連する契約等であります。
また、全ての契約について、支払期限は顧客との個別契約に基づいております。その際、一部の契約では、履行義務の充足とは別に契約期間中に段階的に支払を受けております。これらについて、約束した対価の金額に重要な金融要素は含まれておりません。
2025/06/27 15:00
#6 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年3月31日現在
モーション機器1,670
パワーエレクトロニクス機器918
エンジニアリング&サービス780
(注)1 従業員数は就業人員であり、平均臨時雇用者数は、当該臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
(2)提出会社の状況
2025/06/27 15:00
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
防衛力整備計画に基づく防衛分野の需要継続と予想しております。今後の取組としては、半導体、医療、ロボットといった成長市場に向けた新商品開発に取り組むとともに、防衛分野の需要増加に対応した生産キャパシティ拡大など事業拡大に向けて取り組んでまいります。
[パワーエレクトロニクス機器事業]
社会インフラ、振動機器での堅調な更新需要を予想しております。今後の取組としては、水素・アンモニア領域をターゲットにした電動力機器開発を進め、エネルギーや脱炭素の領域の拡大に努めてまいります。
2025/06/27 15:00
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称生産高(百万円)前年同期比(%)
モーション機器47,30521.3
パワーエレクトロニクス機器27,93312.0
エンジニアリング&サービス24,84721.2
(注)1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 金額は、販売価格によっております。
2025/06/27 15:00
#9 追加情報、財務諸表(連結)
(2)信託に残存する自社の株式
信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により、純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前事業年度末188百万円、167,500株、当事業年度末167百万円、148,900株です。
2025/06/27 15:00

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