シンフォニアテクノロジー（6507）の受注損失引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億9900万
- 2009年3月31日 +15.8%
- 10億4100万
- 2010年3月31日 -56.77%
- 4億5000万
- 2011年3月31日 +27.11%
- 5億7200万
- 2012年3月31日 -7.17%
- 5億3100万
- 2013年3月31日 -64.78%
- 1億8700万
- 2014年3月31日 -24.6%
- 1億4100万
- 2015年3月31日 +22.7%
- 1億7300万
- 2016年3月31日 +191.91%
- 5億500万
- 2017年3月31日 -33.07%
- 3億3800万
- 2018年3月31日 -37.28%
- 2億1200万
- 2019年3月31日 +378.77%
- 10億1500万
- 2020年3月31日 +77.44%
- 18億100万
- 2021年3月31日 -51.58%
- 8億7200万
- 2022年3月31日 -37.5%
- 5億4500万
- 2023年3月31日 -40.55%
- 3億2400万
- 2024年3月31日 +18.83%
- 3億8500万
- 2025年3月31日 -23.12%
- 2億9600万
- 2026年3月31日 -49.66%
- 1億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 8億9900万
- 2009年3月31日 +15.8%
- 10億4100万
- 2010年3月31日 -56.77%
- 4億5000万
- 2011年3月31日 +25.78%
- 5億6600万
- 2012年3月31日 -8.48%
- 5億1800万
- 2013年3月31日 -68.73%
- 1億6200万
- 2014年3月31日 -17.28%
- 1億3400万
- 2015年3月31日 +21.64%
- 1億6300万
- 2016年3月31日 +204.91%
- 4億9700万
- 2017年3月31日 -34.61%
- 3億2500万
- 2018年3月31日 -35.69%
- 2億900万
- 2019年3月31日 +385.17%
- 10億1400万
- 2020年3月31日 +69.63%
- 17億2000万
- 2021年3月31日 -50.7%
- 8億4800万
- 2022年3月31日 -36.2%
- 5億4100万
- 2023年3月31日 -40.11%
- 3億2400万
- 2024年3月31日 +4.01%
- 3億3700万
- 2025年3月31日 -16.62%
- 2億8100万
- 2026年3月31日 -46.98%
- 1億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品及び製品
主として、個別法及び総平均法による原価法
b 仕掛品
個別法による原価法
c 原材料及び貯蔵品
主として、総平均法による原価法
(連結貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は定額法及び定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 13:00 - #2 引当金明細表（連結）
- 2026/06/25 13:00
区分 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 製品保証引当金 472 334 472 334 受注損失引当金 281 149 281 149 役員株式給付引当金 213 96 6 303 - #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※1 売上原価2026/06/25 13:00
売上原価に含まれる棚卸資産の収益性の低下に基づく簿価切下額及び受注損失引当金繰入額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 棚卸資産の収益性の低下に基づく簿価切下額(△は戻入額) 322百万円 △57百万円 受注損失引当金繰入額(△は戻入額) △89百万円 △147百万円 - #4 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）
- ※4 同一の工事契約に係る棚卸資産及び受注損失引当金2026/06/25 13:00
損失の発生が見込まれる工事契約に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 受注損失引当金に対応する仕掛品の額 74百万円 70百万円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。連結財務諸表を作成するに当たり、必要な見積りを行っており、それらは資産、負債、収益及び費用の計上金額に影響を与えております。これらの見積りは、その性質上判断及び入手し得る情報に基づいて行うので、実際の結果がそれらの見積りと相違する場合があります。2026/06/25 13:00
当社は、連結財務諸表を作成するに当たり、製品保証引当金の計上、受注損失引当金の計上、繰延税金資産の回収可能性及び退職給付債務等の計算の基礎に関する事項について、特に重要な見積りを行っております。
(製品保証引当金) - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/25 13:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 前事業年度 当事業年度 受注損失引当金 281 149
受注損失引当金は、受注契約に係る将来の損失に備えるため、当事業年度末において将来の損失が見込まれ、かつ、当該損失額を合理的に見積もることが可能なものについて計上しております。引当金の金額は、完成までに必要となる工数や原材料費等を基礎に将来の見込みを加味して見積もっております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/25 13:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 受注損失引当金 296 149
受注損失引当金は、受注契約に係る将来の損失に備えるため、当連結会計年度末において将来の損失が見込まれ、かつ、当該損失額を合理的に見積もることが可能なものについて計上しております。引当金の金額は、完成までに必要となる工数や原材料費等を基礎に将来の見込みを加味して見積もっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
4.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 13:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
