戸上電機製作所(6643)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億5192万
- 2009年3月31日 -16.68%
- 3億7653万
- 2010年3月31日 +5.09%
- 3億9568万
- 2011年3月31日 +14.35%
- 4億5246万
- 2012年3月31日 -0.53%
- 4億5005万
- 2013年3月31日 +15.24%
- 5億1863万
- 2014年3月31日 +33.55%
- 6億9262万
- 2015年3月31日 +0.24%
- 6億9432万
- 2016年3月31日 -5.41%
- 6億5675万
- 2017年3月31日 +0.84%
- 6億6228万
- 2018年3月31日 -5.43%
- 6億2633万
- 2019年3月31日 +0.53%
- 6億2964万
- 2020年3月31日 +0.51%
- 6億3287万
- 2021年3月31日 +3.06%
- 6億5222万
- 2022年3月31日 +7.4%
- 7億52万
- 2023年3月31日 +6.44%
- 7億4563万
- 2024年3月31日 +10.2%
- 8億2165万
- 2025年3月31日 +4.32%
- 8億5719万
- 2026年3月31日 +11.69%
- 9億5737万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6084万
- 2009年3月31日 -8.61%
- 2億3839万
- 2010年3月31日 +1.62%
- 2億4224万
- 2011年3月31日 +15.08%
- 2億7878万
- 2012年3月31日 -2.23%
- 2億7256万
- 2013年3月31日 +9.27%
- 2億9782万
- 2014年3月31日 +34.2%
- 3億9967万
- 2015年3月31日 -9.08%
- 3億6336万
- 2016年3月31日 -0.35%
- 3億6210万
- 2017年3月31日 +1.71%
- 3億6827万
- 2018年3月31日 -5%
- 3億4988万
- 2019年3月31日 -5.81%
- 3億2955万
- 2020年3月31日 +2.46%
- 3億3768万
- 2021年3月31日 +4.03%
- 3億5129万
- 2022年3月31日 +12.61%
- 3億9560万
- 2023年3月31日 +5.57%
- 4億1764万
- 2024年3月31日 +6.22%
- 4億4360万
- 2025年3月31日 +6.51%
- 4億7247万
- 2026年3月31日 +15.36%
- 5億4505万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料 690,946 727,818 賞与引当金繰入額 151,192 174,417 退職給付費用 79,486 71,604 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/25 10:00
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 10:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 3,100 - - 3,100 賞与引当金 472,476 545,056 472,476 545,056 完成工事補償引当金 16,054 19,379 16,054 19,379 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 756,851千円 746,976千円 賞与引当金 143,916 170,929 減価償却費 80,502 76,996
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 871,831千円 829,889千円 賞与引当金 267,965 306,859 棚卸資産未実現利益 20,596 17,665
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
以下の方法を採用しております。
評価基準 原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
評価方法
製品 総平均法
仕掛品 総平均法
原材料及び貯蔵品 移動平均法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 7~50年
機械装置及び運搬具 5~7年2026/06/25 10:00