構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 1億7227万
- 2018年3月31日 -15.83%
- 1億4500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法2018/06/28 16:29
ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/28 16:29
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 23,697千円 建物及び構築物 22,054千円 機械装置及び運搬具 5,789 機械装置及び運搬具 26,583 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 下記の資産をもって工場財団を組成し、当連結会計年度における極度額560,000千円(前連結会計年度における極度額は560,000千円)の根抵当権を設定しております。2018/06/28 16:29
上記のほか、下記の資産について当連結会計年度における極度額120,000千円(前連結会計年度における極度額は120,000千円)の根抵当権を設定しております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 473,596千円 449,166千円 機械装置及び運搬具 17,616 34,263
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 5,892千円 5,575千円 土地 75,699 75,699 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。2018/06/28 16:29
ただし、当社及び国内連結子会社は平成12年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。