オリジン(6513)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9633万
- 2009年3月31日 -10.95%
- 8578万
- 2010年3月31日 -8.57%
- 7843万
- 2011年3月31日 -7.41%
- 7262万
- 2012年3月31日 -13.05%
- 6314万
- 2013年3月31日 -9.86%
- 5692万
- 2014年3月31日 -11.98%
- 5010万
- 2015年3月31日 -19.49%
- 4033万
- 2016年3月31日 +328.09%
- 1億7267万
- 2017年3月31日 -0.23%
- 1億7227万
- 2018年3月31日 -15.83%
- 1億4500万
- 2019年3月31日 -10.39%
- 1億2993万
- 2020年3月31日 -17.06%
- 1億776万
- 2021年3月31日 -14.65%
- 9197万
- 2022年3月31日 -17.84%
- 7557万
- 2023年3月31日 -21.09%
- 5963万
- 2024年3月31日 +23.68%
- 7375万
- 2025年3月31日 +16.54%
- 8596万
- 2026年3月31日 -2.99%
- 8339万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。2026/06/25 16:32
ただし、当社及び国内連結子会社は2000年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 16:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -千円 656千円 機械装置及び運搬具 11 3,415 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 16:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 14,540千円 23,382千円 機械装置及び運搬具 254 2,093 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 下記の資産をもって工場財団を組成し、当連結会計年度における極度額560,000千円(前連結会計年度における極度額は560,000千円)の根抵当権を設定しております。2026/06/25 16:32
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 280,019千円 330,517千円 機械装置及び運搬具 43,204 45,121
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/25 16:32
当社グループは、原則として、事業用資産については経営管理上の事業区分を基準として資産のグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれない遊休資産や処分予定資産については個々の資産を一つの単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 埼玉県朝霞市 事業用資産 建物及び構築物 97,242千円 機械装置及び運搬具 20,082千円 有形固定資産「その他」 1,431千円 投資その他の資産「その他」 32,400千円
メカトロニクス事業の資産グループにおいて、朝霞開発センターの閉鎖に伴い収益性が低下したことにより減損の兆候があると判断し減損損失の認識を判定した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は232億1千5百万円となり、前連結会計年度末に比べて20億5千2百万円減少しました。これは主に受取手形、売掛金及び契約資産が11億7千8百万円、原材料及び貯蔵品が3億6千6百万円、仕掛品が2億4百万円減少したことなどによるものであります。2026/06/25 16:32
固定資産は218億9千1百万円となり、前連結会計年度末に比べて24億8千5百万円増加しました。これは主に建物及び構築物(純額)が2億3千1百万円減少しましたが、投資有価証券が23億9千4百万円増加したことなどによるものであります。
負債は198億4千1百万円となり、前連結会計年度末に比べて10億5千9百万円増加しました。これは主に電子記録債務が14億1千3百万円、退職給付に係る負債が9億9百万円、長期借入金が5億3千万円減少しましたが、短期借入金が23億円、繰延税金負債が16億5千1百万円増加したことなどによるものであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/25 16:32
ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。