訂正有価証券報告書-第115期(2022/04/01-2023/03/31)

b. サステナビリティに関する戦略並びに指標及び目標
当社グループは、「革新的テクノロジーによる生産性向上」、「環境負荷低減に貢献」、「地域社会との共創と成長」、「働きがいと生きがいの両立」の4つをマテリアリティとして特定しております。これらのマテリアリティに関する戦略並びに指標及び目標については、現在検討中となっております。
(2) 気候変動への対応
当社ではサステナビリティ経営におけるマテリアリティの一つとして特定した「環境負荷低減に貢献」において気候変動への対応は重要な経営課題の一つとして認識しております。それに基づきTCFDの枠組みに沿った情報開示を当社ウェブサイトに掲載してまいります。
(3) 人的資本
a. 人財方針及び人財戦略
当社では「個人と企業の持続的な共成長を目指し、働きがいと生きがいの両立を実現する」ことを人財方針として掲げ、「自己変革への教育・育成の場づくり」※1「多様な人財の能力や個性を最大限発揮できる職場づくり」※2を推進しています。
一例としまして、2023年2月に取締役社長の竹田が自ら率先し約2週間の育児休業を取得し、個人と企業の持続的な共成長につながる好循環のきっかけとなっております。
(https://pdf.irpocket.com/C6584/NJLt/jP4U/p6s3.pdf)
当社では、こうした場を通して、当社の三桜DNAを受け継ぐ「ものづくり人財」を継続的に輩出し、個人、企業、地域社会の持続的成長と新たな価値創造を促進してまいります。
※1 人材育成方針、 ※2 社内環境整備方針
ローカル独自のアイディアとグローバルでの共有を通して、常により良い(職)場づくりができることが、当社の特長及び強みです。VUCAの時代を生き抜くために、このグローカル※1ネットワーク(19ヶ国83拠点※2)を最大限に活かせるよう、目下「人財戦略」を策定中であり、特にグローバル社員※3全員に求める共通のValueについては、グローバル社員自身が中心となって策定中です。策定完了次第、あらためてプレスリリースいたします。
※1ローカル+グローバルの造語、※2 2023年5月現在 ※3海外子会社含めた三桜グループ社員