有価証券報告書-第94期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
製造部門に属する建物(建物附属設備を含む)、構築物及び機械及び装置は定額法、それ以外は定率法であります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。