芝浦メカトロニクス（6590）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -11億6300万
2010年9月30日: -1億7800万
2010年12月31日 -999.99%: -23億500万
2011年3月31日: 3億100万
2011年6月30日: -3億4800万
2011年9月30日: 6100万
2011年12月31日: -14億8900万
2012年3月31日: -4億4400万
2012年6月30日 -177.7%: -12億3300万
2012年9月30日 -48.5%: -18億3100万
2012年12月31日 -59.64%: -29億2300万
2013年3月31日: -12億4800万
2013年6月30日: -7億8400万
2013年9月30日: 1億1000万
2013年12月31日: -7億800万
2014年3月31日: 5億7500万
2014年6月30日: -10億4700万
2014年9月30日: 5億2500万
2014年12月31日: -2億2000万
2015年3月31日: 10億9300万
2015年6月30日: -1億9400万
2015年9月30日: 4億4200万
2015年12月31日 -41.63%: 2億5800万
2016年3月31日: -2億3300万
2016年6月30日: 3900万
2016年9月30日 +999.99%: 4億4100万
2016年12月31日 -64.17%: 1億5800万
2017年3月31日 +568.35%: 10億5600万
2017年6月30日 -88.26%: 1億2400万
2017年9月30日 +587.1%: 8億5200万
2017年12月31日 +63.97%: 13億9700万
2018年3月31日 +57.05%: 21億9400万
2018年6月30日 -83.41%: 3億6400万
2018年9月30日 +266.21%: 13億3300万
2018年12月31日 +42.31%: 18億9700万
2019年3月31日 +35.85%: 25億7700万
2019年6月30日 -81.41%: 4億7900万
2019年9月30日 +177.24%: 13億2800万
2019年12月31日 +36.22%: 18億900万
2020年3月31日 +8.07%: 19億5500万
2020年6月30日 -96.52%: 6800万
2020年9月30日 +999.99%: 12億1100万
2020年12月31日 +7.02%: 12億9600万
2021年3月31日 +101.62%: 26億1300万
2021年6月30日: -7700万
2021年9月30日: 9億300万
2021年12月31日 +88.15%: 16億9900万
2022年3月31日 +90.64%: 32億3900万
2022年6月30日 -45.2%: 17億7500万
2022年9月30日 +104.62%: 36億3200万
2022年12月31日 +75.41%: 63億7100万
2023年3月31日 +46.49%: 93億3300万
2023年6月30日 -80.25%: 18億4300万
2023年9月30日 +122.68%: 41億400万
2023年12月31日 +55.14%: 63億6700万
2024年3月31日 +46.6%: 93億3400万
2024年6月30日 -73.96%: 24億3100万
2024年9月30日 +80.83%: 43億9600万
2024年12月31日 +58.58%: 69億7100万
2025年3月31日 +59.85%: 111億4300万
2025年6月30日 -76.51%: 26億1800万
2025年9月30日 +98.55%: 51億9800万
2025年12月31日 +68.53%: 87億6000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 14:13
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 14:13
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/17 14:13