構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億9700万
- 2009年3月31日 +0.8%
- 10億500万
- 2010年3月31日 ±0%
- 10億500万
- 2011年3月31日 ±0%
- 10億500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 10億500万
- 2013年3月31日 ±0%
- 10億500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/19 14:04 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a 財政状態2024/06/19 14:04
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ9,366百万円増加し91,254百万円となりました。これは主に、売掛金が2,466百万円、契約資産が885百万円、商品及び製品が945百万円、仕掛品が828百万円、建物及び構築物(純額)が1,776百万円増加したことによるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ3,638百万円増加し52,518百万円となりました。これは主に、支払手形及び買掛金が1,954百万円、電子記録債務が422百万円、未払費用が881百万円増加したことによるものです。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2024/06/19 14:04
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2024/06/19 14:04
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。