定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
	主な耐用年数
	建物及び構築物 3～60年
	機械装置及び車両運搬具 2～17年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)

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#2 固定資産除売却損の注記（連結）

前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

	(除却損)	(売却損)	(計)
建物	33百万円	―百万円	33百万円
構築物	4	―	4
機械及び装置	9	0	9

当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

	(除却損)	(売却損)	(計)
建物	96百万円	―百万円	96百万円
構築物	2	―	2
機械及び装置	38	2	41

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等により有形固定資産の取得額から控除している圧縮記帳累計額及びその内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
圧縮記帳累計額	387百万円	387百万円
(うち、建物及び構築物)	364	364
(うち、機械装置及び運搬具)	23	23

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

地域	主な用途	種類	減損損失(百万円)
日東工業(中国)有限公司中国河南省西平工場	生産設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、他	1,547
日東工業株式会社岐阜県中津川市遊休土地	遊休資産	土地	10

当社グループは事業用資産については管理会計上の区分を基準として、資産のグルーピングを決定しています。また、遊休資産については個別の資産ごとにグルーピングしています。
日東工業(中国)有限公司の事業の一部であるキャビネット類の製造販売において、業績が著しく悪化し回復が見込まれないことから、生産拠点である西平工場の固定資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)

定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については主に定額法)
	主な耐用年数
	建物及び構築物 3～60年
	機械装置及び運搬具 2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)

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