日東工業(6651)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億5700万
- 2009年3月31日 -12.72%
- 7億4800万
- 2010年3月31日 -12.57%
- 6億5400万
- 2011年3月31日 -12.08%
- 5億7500万
- 2012年3月31日 -5.57%
- 5億4300万
- 2013年3月31日 +2.39%
- 5億5600万
- 2014年3月31日 -2.52%
- 5億4200万
- 2015年3月31日 +6.27%
- 5億7600万
- 2016年3月31日 +0.69%
- 5億8000万
- 2017年3月31日 -5.17%
- 5億5000万
- 2018年3月31日 -9.45%
- 4億9800万
- 2019年3月31日 -4.82%
- 4億7400万
- 2020年3月31日 +5.27%
- 4億9900万
- 2021年3月31日 -5.21%
- 4億7300万
- 2022年3月31日 -10.78%
- 4億2200万
- 2023年3月31日 -15.4%
- 3億5700万
- 2024年3月31日 +336.13%
- 15億5700万
- 2025年3月31日 -5.39%
- 14億7300万
- 2026年3月31日 -0.27%
- 14億6900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2026/06/24 9:33
有形固定資産 主として、建物及び構築物です。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数2026/06/24 9:33
建物及び構築物 3~60年 機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりです。2026/06/24 9:33
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 売掛金 - 百万円 30 百万円 建物及び構築物 996 978 土地 176 176 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額及びその内訳は、以下のとおりです。2026/06/24 9:33
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳累計額 501 百万円 514 百万円 (うち、建物及び構築物) 438 438 (うち、機械装置及び運搬具) 62 76 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 有形固定資産の当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2026/06/24 9:33
2 建設仮勘定の当期増加額の主なものは、唐津工場太陽光発電設備、栃木野木工場増設関連等の支出であり、減少額の主なものは、花巻工場、中津川工場、瀬戸工場の生産設備等の本勘定への振替額等です。建物 新東京事務所造作 108 百万円 建物 本社食堂リニューアル 40 百万円 構築物 本社駐車場 70 百万円 機械及び装置 花巻複合機 345 百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産に対して減損損失を計上しました。2026/06/24 9:33
当社グループは、減損損失の算定にあたっては、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて資産のグルーピングを行っています。また、遊休資産については、個別の資産ごとにグルーピングしています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) その他 のれん 224 広島県広島市安佐北区(テンパール工業株式会社) 倉庫 建物及び構築物 136
当社の連結子会社であるEMソリューションズ株式会社は、買収当初の事業計画から大きく業績が下振れして推移しているため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。なお、当該資産の回収可能価額の算定にあたっては使用価値により測定していますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため、回収可能価額を零として評価しています。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて1.4%減少し、105,390百万円となりました。これは現金及び預金の増加1,347百万円などの一方で、売上債権の減少562百万円や棚卸資産の減少2,418百万円などによるものです。2026/06/24 9:33
固定資産は、前連結会計年度末に比べて3.7%増加し、79,908百万円となりました。これは建物及び構築物の減少1,121百万円などの一方で、投資有価証券の増加1,947百万円や退職給付に係る資産の増加2,076百万円などによるものです。
この結果、総資産は前連結会計年度末に比べて0.8%増加し、185,299百万円となりました。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数2026/06/24 9:33
建物及び構築物 3~60年 機械装置及び車両運搬具 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)