構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)

定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)
	主な耐用年数
	建物及び構築物 3～60年
	機械装置及び車両運搬具 2～17年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)

2014/06/30 15:09

#2 固定資産売却損の注記（連結）

前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

	(除却損)	(売却損)	(計)
建物	38百万円	―百万円	38百万円
構築物	5	―	5
機械及び装置	20	2	22

当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

	(除却損)	(売却損)	(計)
建物	33百万円	―百万円	33百万円
構築物	4	―	4
機械及び装置	9	0	9

2014/06/30 15:09

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 国庫補助金等により有形固定資産の取得額から控除している圧縮記帳累計額及びその内訳は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
圧縮記帳累計額	387百万円	387百万円
(うち、建物及び構築物)	364	364
(うち、機械装置及び運搬具)	23	23

2014/06/30 15:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)

定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については主に定額法)
	主な耐用年数
	建物及び構築物 3～60年
	機械装置及び運搬具 2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)

2014/06/30 15:09