有価証券報告書-第120期(2023/04/01-2024/03/31)
①人材育成方針
人材育成方針につきましては、次のとおりであります。
・多様な人材の採用、育成を計画的に推進し、積極的に「人材に投資」していく。
・優秀な人材には、積極的に活躍の場を提供する。
・ダイバーシティを推進し組織を活性化していく。
<具体的取組み>当社では、上記人材育成方針に基づき、当期においては階層別教育拡充とダイバーシティ推進に取り組んでまいりました。
階層別研修は、本来組織が持つべき能力を十分に発揮できるよう個人の能力強化を目的としたものであり、当期は、前期の次期経営層向けの外部研修に引き続いて、管理職及び管理職候補者を対象とする外部研修を実施いたしました。
2025年3月期については、業務に必要な資格取得の推進や自己啓発の推進等、個人能力の強化に引き続き取り組むとともに、管理職を対象とした外部講師による研修会の実施を予定しており、組織強化に向けた施策にも取り組んでまいります。
ダイバーシティ推進では、女性活躍推進への取り組みを具体的に進める方策として、総務部を中心として、女性活躍推進に向けた協議を行ってまいりました。2025年3月期からは、女性活躍推進プロジェクトを始動し、全ての社員がより一層活躍できる職場づくりを目指し、取り組みを強化してまいります。
また、海外売上高比率が70%を超える当社において、海外経験を有する人材は、当社の事業発展を担う重要な存在であると認識しております。そのため、以前から社内で英会話教室を実施しておりましたが、従業員が安心して海外経験を積むことができる環境を整備するため、新たに海外語学留学制度を創設し、グローバル人材育成に取り組んでまいります。
②社内環境整備方針
社内環境整備方針につきましては、次のとおりであります。
・性別、年齢、国籍によらず、多様な人材が活躍できるよう機動的に制度改革を行う。
・これまで培ってきた組織の知識を適切に維持管理できるよう、教育制度の見直しを推進する。
・一人ひとりの従業員と向き合い、個々の能力が発揮できる自由闊達で働きやすい職場づくりを推進していく。
・心理的安全性を阻害する各種ハラスメントを徹底排除する。
<具体的取組み>社内環境整備につきましては、当期はエンゲージメント調査を実施した他、海外出向者の処遇の見直しを行い、海外現地法人に出向している社員の更なるモチベーションアップを図りました。2025年3月期については、引き続きエンゲージメント調査を行い当該内容の改善を図っていく他、グループビジョンの策定や女性活躍推進プロジェクトにおける施策を実行していく予定です。
人材育成方針につきましては、次のとおりであります。
・多様な人材の採用、育成を計画的に推進し、積極的に「人材に投資」していく。
・優秀な人材には、積極的に活躍の場を提供する。
・ダイバーシティを推進し組織を活性化していく。
<具体的取組み>当社では、上記人材育成方針に基づき、当期においては階層別教育拡充とダイバーシティ推進に取り組んでまいりました。
階層別研修は、本来組織が持つべき能力を十分に発揮できるよう個人の能力強化を目的としたものであり、当期は、前期の次期経営層向けの外部研修に引き続いて、管理職及び管理職候補者を対象とする外部研修を実施いたしました。
2025年3月期については、業務に必要な資格取得の推進や自己啓発の推進等、個人能力の強化に引き続き取り組むとともに、管理職を対象とした外部講師による研修会の実施を予定しており、組織強化に向けた施策にも取り組んでまいります。
ダイバーシティ推進では、女性活躍推進への取り組みを具体的に進める方策として、総務部を中心として、女性活躍推進に向けた協議を行ってまいりました。2025年3月期からは、女性活躍推進プロジェクトを始動し、全ての社員がより一層活躍できる職場づくりを目指し、取り組みを強化してまいります。
また、海外売上高比率が70%を超える当社において、海外経験を有する人材は、当社の事業発展を担う重要な存在であると認識しております。そのため、以前から社内で英会話教室を実施しておりましたが、従業員が安心して海外経験を積むことができる環境を整備するため、新たに海外語学留学制度を創設し、グローバル人材育成に取り組んでまいります。
②社内環境整備方針
社内環境整備方針につきましては、次のとおりであります。
・性別、年齢、国籍によらず、多様な人材が活躍できるよう機動的に制度改革を行う。
・これまで培ってきた組織の知識を適切に維持管理できるよう、教育制度の見直しを推進する。
・一人ひとりの従業員と向き合い、個々の能力が発揮できる自由闊達で働きやすい職場づくりを推進していく。
・心理的安全性を阻害する各種ハラスメントを徹底排除する。
<具体的取組み>社内環境整備につきましては、当期はエンゲージメント調査を実施した他、海外出向者の処遇の見直しを行い、海外現地法人に出向している社員の更なるモチベーションアップを図りました。2025年3月期については、引き続きエンゲージメント調査を行い当該内容の改善を図っていく他、グループビジョンの策定や女性活躍推進プロジェクトにおける施策を実行していく予定です。