訂正有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
(1) 前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた70,950千円は、「その他」として組替えております。
(2) 前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸費用」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸費用」に表示していた8,373千円及び「減価償却費」に表示していた6,573千円は、「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
(1) 前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた70,950千円は、「その他」として組替えております。
(2) 前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸費用」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸費用」に表示していた8,373千円及び「減価償却費」に表示していた6,573千円は、「その他」として組替えております。