6701 日本電気

時価

3兆4406億円

PER 予

20.36倍

2010年以降

赤字-90.72倍
（2010-2024年）

1.75倍

2010年以降

0.36-1.59倍
（2010-2024年）

1.11%

ROE 予

8.61%

ROA 予

3.9%

減価償却累計額、連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		持分法の適用範囲の変動		一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-125億		-		-		-		-
2009/03	-128億	赤拡	-		-		-		-
2010/03	-128億	赤縮	-		-		-		-
2011/03	-132億	赤拡	-928億		-		-		-583百万
2012/03	-134億	赤拡	-		-		-		-17百万	赤縮
2013/03	-138億	赤拡	-41.1億	赤縮	2.52億		1517億		252百万	黒転
2014/03	-		-		14.5億	+475.8%	1427億	-5.9%	-
2015/03	-		-		-		1342億	-6%	-
2016/03	-		-		0.3億	-97.9%	1240億	-7.6%	-

2008年3月

減価償却累計額: -124億5000万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

減価償却累計額: -127億9500万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

減価償却累計額: -127億7900万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

減価償却累計額: -131億6000万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -927億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
持分法の適用範囲の変動: -5億8300万

2012年3月

減価償却累計額: -134億1400万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: -
持分法の適用範囲の変動: -1700万

2013年3月

減価償却累計額: -138億2200万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -41億1000万
持分法の適用範囲の変動: 2億5200万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 1516億7600万
持分法の適用範囲の変動: 2億5200万

2014年3月

減価償却累計額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 14億5100万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 1427億2300万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

減価償却累計額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: -
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 1342億500万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

減価償却累計額: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
持分法の適用範囲の変動: 3000万
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費: 1239億9500万
持分法の適用範囲の変動: -