6701 日本電気

時価

3兆4706億円

PER 予

20.54倍

2010年以降

赤字-90.72倍
（2010-2024年）

1.77倍

2010年以降

0.36-1.59倍
（2010-2024年）

1.1%

ROE 予

8.61%

ROA 予

3.9%

持分法の適用範囲の変動、未払金、退職給付に係る負債他2件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		未払金		退職給付に係る負債		新株の発行		従業員数 - システムプラットフォーム
2008/03	-		132億		-		-		-
2009/03	-		333億	+152.6%	-		-		-
2010/03	-		264億	-20.5%	-		593億		-
2011/03	-583百万		276億	+4.4%	-		-		-
2012/03	-17百万	赤縮	278億	+0.9%	-		-		-
2013/03	252百万	黒転	368億	+32.2%	-		-		-
2014/03	-		279億	-24.2%	2205億		-		-
2015/03	-		306億	+9.7%	2287億	+3.7%	-		-
2016/03	-		350億	+14.2%	2586億	+13.1%	-		-
2017/03	-		257億	-26.5%	-		-		-
2018/03	-		283億	+10%	-		-		-
2019/03	-		509億	+79.8%	-		-		17,642
2020/03	-		406億	-20.1%	-		-		16,731	-5.16%
2021/03	-		393億	-3.3%	-		-		-
2022/03	-		420億	+6.8%	-		-		-
2023/03	-		402億	-4.2%	-		-		-

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 131億6500万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 332億6100万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 264億4000万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: 592億6000万
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -5億8300万
未払金: 275億9100万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: -1700万
未払金: 278億3200万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 2億5200万
未払金: 368億200万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 279億1300万
退職給付に係る負債: 2204億5700万
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 306億2100万
退職給付に係る負債: 2286億8600万
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 349億7500万
退職給付に係る負債: 2586億3200万
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 257億1500万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 282億9300万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 508億6400万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: 17,642

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 406億4300万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: 16,731

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 393億300万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 419億6700万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
未払金: 401億9300万
退職給付に係る負債: -
新株の発行: -
従業員数 - システムプラットフォーム: -