製品売上原価、退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)、期首残高再計他2件
2007年3月
2008年3月
- 製品売上原価
- 1兆7075億
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- 298億9800万
2009年3月
- 製品売上原価
- 1兆6226億
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- -62億2800万
2010年3月
- 製品売上原価
- 1兆4221億
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- 102億1800万
2011年3月
2012年3月
- 製品売上原価
- 1兆3067億
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- 162億7300万
2013年3月
- 製品売上原価
- 1兆3736億
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- 183億3300万
2014年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -606億5800万
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- -
- その他有価証券評価差額金
- 342億9200万
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- 1兆530億
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 219億9700万
- その他有価証券評価差額金
- 488億3500万
2019年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 138億1600万
- その他有価証券評価差額金
- 460億4900万
2020年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 20億9800万
- その他有価証券評価差額金
- 248億5200万
2021年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 84億4800万
- その他有価証券評価差額金
- 286億2600万
2022年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 21億9700万
- その他有価証券評価差額金
- 230億5000万
2023年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 19億5100万
- その他有価証券評価差額金
- 199億1900万
2024年3月
- 製品売上原価
- -
- 退職給付に係る調整累計額の増減額(△は減少)
- -
- 期首残高再計
- -
- 関連会社または共同支配企業に対する投資の売却による収入
- 2億2600万
- その他有価証券評価差額金
- 261億3100万