減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1926億5800万
- 2009年3月31日 -9.52%
- 1743億1100万
- 2010年3月31日 -15.09%
- 1480億800万
- 2011年3月31日 -38.78%
- 906億1400万
- 2012年3月31日 -8.34%
- 830億5800万
- 2013年3月31日 +0.67%
- 836億1200万
- 2014年3月31日 -7.94%
- 769億7700万
- 2015年3月31日 +2.26%
- 787億1700万
- 2016年3月31日 -7.23%
- 730億2600万
- 2018年3月31日 +31.51%
- 960億3700万
- 2019年3月31日 +3.17%
- 990億8200万
- 2020年3月31日 +67.9%
- 1663億6000万
- 2021年3月31日 +0.75%
- 1676億1300万
- 2022年3月31日 +7.71%
- 1805億3900万
- 2023年3月31日 +1.53%
- 1832億9800万
- 2024年3月31日 +2.4%
- 1877億
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。2023/06/22 16:45
前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 販売促進費 40,749 43,548 減価償却費 11,142 12,577 - #2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- リースにかかる費用は、次のとおりです。2023/06/22 16:45
(3)有形固定資産の帳簿価額に含まれる使用権資産(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 使用権資産の種類別の減価償却費 不動産 53,092 54,082
①有形固定資産の帳簿価額に含まれる使用権資産の帳簿価額は、次のとおりです。 - #3 注記事項－人件費、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 売上原価および販売費及び一般管理費の性質別内訳のうち、重要なものは次のとおりです。2023/06/22 16:45
人件費の内訳は次のとおりです。(単位:百万円) アウトソーシングおよび外部委託費 618,588 592,759 減価償却費および償却費 207,588 217,678
- #4 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- のれんおよび耐用年数を確定できない無形資産は、毎年同時期に、のれんおよび耐用年数を確定できない無形資産が配分された資金生成単位のレベルで回収可能価額の見積りを行います。上記の他、減損の兆候がある場合にはその都度、減損テストを行います。2023/06/22 16:45
過年度において、のれん以外の資産について認識した減損損失は、認識した減損損失がもはや存在しないかまたは減少している可能性を示す兆候があり、かつ、減損損失を最後に認識してから、当該資産の回収可能性の算定に用いた見積りに変更があった場合にのみ、減損損失を戻し入れます。減損損失の戻し入れは、減損損失を認識しなかった場合の帳簿価額から必要な減価償却費または償却費を控除した後の帳簿価額を超えない金額を上限とします。なお、のれんについては減損損失の戻し入れを行いません。
(11)売却目的で保有する資産 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- *3 調整後当期利益:「親会社の所有者に帰属する調整後当期損益」の略称であり、親会社の所有者に帰属する当期損益から営業損益に係る調整項目およびこれらに係る税金相当・非支配持分相当を控除した、親会社所有者に帰属する本源的な事業の業績を測る利益指標です。2023/06/22 16:45
*4 EBITDA:売上総利益-販売管理費+減価償却費・償却費
*5 ROIC:(調整後営業利益-みなし法人税<30.5%>)÷(期末有利子負債+期末純資産<非支配株主持分含む>) - #6 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/22 16:45
(単位:百万円) 税引前利益 144,436 167,671 減価償却費及び償却費 6 180,539 183,298 減損損失 6,9 985 6,857