日本電気（6701）の当期純利益又は当期純損失（△）の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 226億8100万
- 2009年3月31日
- -2966億4600万
- 2010年3月31日
- 114億2800万
- 2011年3月31日
- -125億1800万
- 2012年3月31日 -780.87%
- -1102億6700万
- 2013年3月31日
- 304億3400万
- 2014年3月31日 +10.87%
- 337億4200万
- 2015年3月31日 +69.82%
- 573億200万
個別
- 2008年3月31日
- -91億3300万
- 2009年3月31日 -999.99%
- -4747億6100万
- 2010年3月31日
- 392億500万
- 2011年3月31日 -70.86%
- 114億2500万
- 2012年3月31日
- -846億5900万
- 2013年3月31日
- 265億2500万
- 2014年3月31日 +154.94%
- 676億2200万
- 2015年3月31日 -17.79%
- 555億9100万
- 2016年3月31日 -24.35%
- 420億5700万
- 2017年3月31日 -77.43%
- 94億9200万
- 2018年3月31日 +257.81%
- 339億6300万
- 2019年3月31日 -36.39%
- 216億300万
- 2020年3月31日 +79.8%
- 388億4300万
- 2021年3月31日 +323.25%
- 1644億400万
- 2022年3月31日 -50%
- 822億
- 2023年3月31日 +24.22%
- 1021億900万
- 2024年3月31日 +116.2%
- 2207億6000万
- 2025年3月31日 +5.86%
- 2337億500万
- 2026年3月31日 +7.34%
- 2508億6300万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更)2025/06/19 15:51
退職給付に係る会計処理における数理計算上の差異の費用処理年数について、企業型確定給付年金制度における従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より費用処理年数を主として13年から4年に変更しました。この変更により、当事業年度の営業利益、経常利益および税引前当期純利益は、54,306百万円増加しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
