6701 日本電気

時価

3兆4542億円

PER 予

20.44倍

2010年以降

赤字-90.72倍
（2010-2024年）

1.76倍

2010年以降

0.36-1.59倍
（2010-2024年）

1.11%

ROE 予

8.61%

ROA 予

3.9%

短期借入金の純増減額（△は減少）、土地、退職給付に係る調整額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期借入金の純増減額（△は減少）		土地		退職給付に係る調整額		持分法適用会社に対する持分相当額
2008/03	-		892億		-		-
2009/03	-		915億	+2.6%	-		-
2010/03	-		919億	+0.5%	-		-
2011/03	-		756億	-17.8%	-		-39.8億
2012/03	-		723億	-4.3%	-		-4.76億	赤縮
2013/03	-		665億	-8%	-		56.9億	黒転
2014/03	-		636億	-4.4%	-		12.4億	-78.2%
2015/03	-		578億	-9.1%	786億		41.5億	+234.9%
2016/03	-		572億	-1%	-637億	赤転	-61.2億	赤転
2017/03	-		378億	-33.8%	-		-
2018/03	82.1億		375億	-1%	-		-
2019/03	482億	+487.2%	361億	-3.6%	-		-
2020/03	-43.5億	赤転	370億	+2.4%	-		-
2021/03	-473億	赤拡	357億	-3.5%	-		-
2022/03	387億	黒転	357億	-0.2%	-		-
2023/03	-400億	赤転	322億	-9.7%	-		-
2024/03	-213億	赤縮	-		-		-

2008年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 892億2400万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2009年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 915億2300万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2010年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 919億3800万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2011年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 755億5000万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -39億7500万

2012年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 723億1700万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -4億7600万

2013年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 665億200万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 56億9000万

2014年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 635億8500万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 12億3900万

2015年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 577億8700万
退職給付に係る調整額: 786億1100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 41億5000万

2016年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 571億8900万
退職給付に係る調整額: -636億7400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -61億2000万

2017年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -
土地: 378億4400万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2018年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 82億1400万
土地: 374億8400万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2019年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 482億3400万
土地: 361億3300万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2020年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -43億4900万
土地: 370億1800万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2021年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -473億3300万
土地: 357億3200万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2022年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: 386億9600万
土地: 356億6400万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2023年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -399億7800万
土地: 322億2000万
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2024年3月

短期借入金の純増減額（△は減少）: -213億4500万
土地: -
退職給付に係る調整額: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -