日本電気（6701）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 1517億8900万
2010年3月31日 -20.23%: 1210億8200万
2010年12月31日 +24.02%: 1501億6000万
2011年3月31日 -33.49%: 998億6800万
2011年6月30日 +23.5%: 1233億4100万
2011年9月30日 -8.08%: 1133億7200万
2011年12月31日 +24.17%: 1407億7600万
2012年3月31日 -35.07%: 914億800万
2012年6月30日 +33.37%: 1219億1300万
2012年9月30日 -5.68%: 1149億9000万
2012年12月31日 +18.46%: 1362億2000万
2013年3月31日 -36.84%: 860億3200万
2013年6月30日 +32.51%: 1140億300万
2013年9月30日 -1.65%: 1121億2600万
2013年12月31日 +27.2%: 1426億2000万
2014年3月31日 -41.16%: 839億2200万
2014年6月30日 +45.87%: 1224億1600万
2014年9月30日 +0.65%: 1232億900万
2014年12月31日 +22.45%: 1508億6400万
2015年3月31日 -32.4%: 1019億8900万
2015年6月30日 +27.1%: 1296億2500万
2015年9月30日 -4.02%: 1244億1300万
2015年12月31日 +26.56%: 1574億5500万
2016年3月31日 -34.94%: 1024億4300万

個別

2008年3月31日: 756億3700万
2009年3月31日 -10.8%: 674億6600万
2010年3月31日 -24.93%: 506億4900万
2011年3月31日 +1.29%: 513億
2012年3月31日 -14.27%: 439億7900万
2013年3月31日 -6.49%: 411億2400万
2014年3月31日 +2.7%: 422億3500万
2015年3月31日 +20.29%: 508億300万
2016年3月31日 +2.77%: 522億1200万
2017年3月31日 -8.53%: 477億5600万
2018年3月31日 +26.72%: 605億1500万
2019年3月31日 -28.95%: 429億9800万
2020年3月31日 -13.9%: 370億2000万
2021年3月31日 -14.44%: 316億7400万
2022年3月31日 +0.44%: 318億1300万
2023年3月31日 -20.67%: 252億3600万
2024年3月31日 -8.42%: 231億1000万
2025年3月31日 +1.21%: 233億9000万

有報情報

#1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は、次のとおりです。

		(単位:百万円)
商品及び製品	97,616	64,910
仕掛品	65,235	58,377
原材料及び貯蔵品	79,783	61,492

報告期間において費用認識した棚卸資産の金額は売上原価に計上しています。正味実現可能価額への簿価切下げにより売上原価に認識された評価減の金額は、前連結会計年度および当連結会計年度においてそれぞれ29,090百万円、10,829百万円です。なお、報告期間において重要な評価減の戻入れはありません。

2025/06/19 15:51

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の評価額は、取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い金額で測定します。棚卸資産の測定において、代替性がある場合には先入先出法または総平均法により測定し、代替性がない場合には個別法により測定します。
取得原価には、棚卸資産の取得にかかる費用、製造費および加工費、ならびに当該棚卸資産を現在の場所および状態とするまでに要したその他の費用が含まれます。製造棚卸資産および仕掛品については、正常操業度に基づく製造間接費の適切な配賦額を含めます。正味実現可能価額は、通常の事業の過程における見積売価から、完成までに要する見積原価および販売に要する見積販売費用を控除した額です。
(10)非金融資産の減損

2025/06/19 15:51

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

標準量産品…先入先出法
・仕掛品
注文生産品…個別法

2025/06/19 15:51