(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～60年 機械及び装置、工具、器具及び備品 2～22年
なお、リース資産については、リース期間にわたって定額法により償却しています。
②無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(主として見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③投資その他の資産
長期前払費用は、定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。