- 6741
- 2026/10/09
- 時価
- 1234億円
- PER 予
- 11.27倍
- 2010年以降
- 4.2-41.26倍
（2010-2026年） - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.43-1.26倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.1%
- ROE 予
- 8.84%
- ROA 予
- 6.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本信号（6741）の外部顧客への売上高 - 交通運輸インフラ事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 288億8600万
- 2014年12月31日 +4.75%
- 302億5700万
- 2015年12月31日 -12.97%
- 263億3300万
- 2016年12月31日 -13.1%
- 228億8300万
- 2017年12月31日 -1.87%
- 224億5500万
- 2018年12月31日 +31.74%
- 295億8200万
- 2019年12月31日 +9.1%
- 322億7400万
- 2020年12月31日 -10.5%
- 288億8500万
- 2021年12月31日 +5.35%
- 304億3100万
- 2022年12月31日 -6.06%
- 285億8800万
- 2023年12月31日 -1.19%
- 282億4800万
有報情報
- #1 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記（連結）
- ※1 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)2024/02/07 9:59
当社グループの主要事業のうち、交通運輸インフラ事業の「鉄道信号」、「スマートモビリティ」及びⅠCTソリューション事業の「AFC」につきましては、主要顧客である国内鉄道各事業者の設備投資や、警察等の公共投資が中心となっているため、当社グループの売上高の比重は期末に高くなる傾向があります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 事業の概況をセグメント別に申し上げますと、次のとおりであります。2024/02/07 9:59
[交通運輸インフラ事業]
「鉄道信号」では、国内市場においては、鉄道事業者各社向けにATC(自動列車制御装置)や連動装置、CBTC(無線式列車制御装置)等の受注・売上がありました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
