- 6741
- 2026/08/28
- 時価
- 1279億円
- PER 予
- 11.68倍
- 2010年以降
- 4.2-41.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.43-1.26倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.99%
- ROE 予
- 8.84%
- ROA 予
- 6.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法に
よっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファインナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/23 11:54 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2020/06/23 11:54
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 13 百万円 1 百万円 機械装置及び運搬具 3 12 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2020/06/23 11:54
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2020/06/23 11:54
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法に
よっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/23 11:54