米国税制改正による利益剰余金の調整額、連結範囲の変動、社債の発行による収入他3件
2008年3月
2009年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
- 581億4900万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -225億6600万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
2010年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 社債の発行による収入
- 1563億7800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 101億3100万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
2011年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 社債の発行による収入
- 51億5900万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -872億1400万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
2012年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 社債の発行による収入
- 44億5300万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -475億5800万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
2013年3月
2014年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 社債の発行による収入
- 28億3800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1627億6800万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
2015年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1184億2300万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- 192億3400万
2016年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -826億7800万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
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- 訴訟損失引当金戻入額
- 20億4600万
2017年3月
2018年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 連結範囲の変動
- 5億7300万
- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -490億1700万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
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- 訴訟損失引当金戻入額
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2019年3月
2020年3月
2021年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1224億6900万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 7665億3700万
- 訴訟損失引当金戻入額
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2022年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -534億3300万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 8170億8200万
- 訴訟損失引当金戻入額
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2023年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -348億4500万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 7362億2400万
- 訴訟損失引当金戻入額
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2024年3月
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 連結範囲の変動
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- 社債の発行による収入
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- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 125億1500万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 5952億9300万
- 訴訟損失引当金戻入額
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