6753 シャープ

時価

6308億円

PER 予

125.96倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.42倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、米国税制改正による利益剰余金の調整額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス		持分法の適用範囲の変動		米国税制改正による利益剰余金の調整額		関係会社株式売却損益（△は益）		減損損失 - ディスプレイデバイス
2009/03	-		-		-		-185億		-
2010/03	-		-		-		0	+100%	-
2012/03	-		-		-		0		-
2013/03	8894億		-		-		35.8億		-
2014/03	8395億	-5.6%	-		-		-		-
2015/03	7781億	-7.3%	-		-		-		778億
2016/03	-		-5百万		-		-		154億	-80.2%
2017/03	-		-		-		-		266億	+72.6%
2018/03	-		-		759百万		-		-
2020/03	-		-		-		-29.8億	赤転	-
2022/03	-		-		-		2.68億	黒転	-
2024/03	-		-		-		-8.18億	赤転	-

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -185億2100万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 0
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 0
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 35億8300万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
減損損失 - ディスプレイデバイス: 777億7700万

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
減損損失 - ディスプレイデバイス: 153億9700万

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -
減損損失 - ディスプレイデバイス: 265億7900万

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -29億7600万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 2億6800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
持分法の適用範囲の変動: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -8億1800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -