資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - ディスプレイデバイス他1件
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 499億400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ビジネスソリューション
- 313億100万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 240億5200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ビジネスソリューション
- 358億1400万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - ディスプレイデバイス
- 247億1800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ビジネスソリューション
- 225億3600万