資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、その他の引当金他2件
2008年3月
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -831億7700万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 148億4400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -150億9000万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 179億1200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -72億4400万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 138億6300万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 464億7600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- 599億7200万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 375億4500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -59億8000万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 180億9400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 法人税等調整額
- 42億3400万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- その他の引当金
- 147億5600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 法人税等調整額
- 36億6300万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 262億6700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 法人税等調整額
- 36億
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 210億1500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- 44億7200万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 167億9200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- その他の引当金
- 139億7900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- 59億5200万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 174億3700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -4億4200万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 167億1500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- その他の引当金
- 112億4900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
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- 法人税等調整額
- 69億5000万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- その他の引当金
- 77億200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 法人税等調整額
- -20億3000万