資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、その他の引当金他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 148億4400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 179億1200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 138億6300万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 464億7600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 375億4500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 180億9400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- その他の引当金
- 147億5600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 262億6700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 210億1500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 167億9200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 139億7900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 174億3700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- その他の引当金
- 112億4900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- その他の引当金
- 77億200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万