資産の部 - プロダクトビジネス、持分法の適用範囲の変動、たな卸資産他1件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 4543億5200万
- 退職特別加算金
- -
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 3999億8500万
- 退職特別加算金
- -
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- たな卸資産
- 4112億6300万
- 退職特別加算金
- -
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- たな卸資産
- 4860億6000万
- 退職特別加算金
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- たな卸資産
- 5274億8300万
- 退職特別加算金
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- たな卸資産
- 3107億900万
- 退職特別加算金
- 254億9600万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 2951億2600万
- 退職特別加算金
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 3383億
- 退職特別加算金
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 1843億1300万
- 退職特別加算金
- -
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 2178億9200万
- 退職特別加算金
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2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- たな卸資産
- 2197億1400万
- 退職特別加算金
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2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 2414億8100万
- 退職特別加算金
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2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 2928億4000万
- 退職特別加算金
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2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 2630億6600万
- 退職特別加算金
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2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 3102億8300万
- 退職特別加算金
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2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 2993億700万
- 退職特別加算金
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2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 持分法の適用範囲の変動
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- たな卸資産
- 2695億8400万
- 退職特別加算金
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