資産の部 - プロダクトビジネス、繰延税金資産、販売促進引当金の増減額（△は減少）他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 222億6000万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 6億7800万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 1133億1400万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 5億8000万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 1156億6700万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 5億3500万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 1012億5900万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 5億1200万
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 繰延税金資産
- -
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 4億700万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 繰延税金資産
- -
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 3億7700万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 繰延税金資産
- 189億6100万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 1億6000万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 160億6600万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- 283億5200万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 1億5100万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -91億100万
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -11億1200万
- 施設利用権
- 1300万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 繰延税金資産
- 187億2900万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -8億2500万
- 施設利用権
- 800万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- -
- 持分変動利益
- -1億8000万
- 施設利用権
- 600万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 繰延税金資産
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- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
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- 研究開発費 - スマートライフ
- 227億6800万
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 300万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 繰延税金資産
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- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - スマートライフ
- 202億6200万
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 2500万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 繰延税金資産
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- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
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- 研究開発費 - スマートライフ
- 89億8000万
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 2300万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 繰延税金資産
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- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
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- 研究開発費 - スマートライフ
- 76億3500万
- 持分変動利益
- -
- 施設利用権
- 2100万