資産の部 - プロダクトビジネス、為替差損益（△は益）、退職給付に係る調整累計額他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 30億6700万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- 62億8700万
- 建物
- 2582億7500万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 22億1700万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -4400万
- 建物
- 2865億600万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- 36億900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -400万
- 建物
- 2973億8000万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -9億3800万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -400万
- 建物
- 2826億7400万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -12億6800万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- -200万
- 建物
- 2683億3800万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 為替差損益（△は益）
- -16億8400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 建物
- 2325億3000万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 為替差損益（△は益）
- -14億6900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 2184億2200万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 為替差損益（△は益）
- -14億7900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1582億1500万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1541億2800万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1339億8800万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1315億7600万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1357億500万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1409億9200万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1694億9900万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1685億2400万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- 1594億3900万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 為替差損益（△は益）
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 当期変動額合計
- -
- 建物
- -