資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等調整額、連結子会社株式の売却による持分の増減他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -72億4400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -18億1500万
- 研究開発費
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -29億2700万
- 研究開発費
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 法人税等調整額
- 599億7200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -36億3100万
- 研究開発費
- 325億800万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 法人税等調整額
- -59億8000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 332億9500万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 法人税等調整額
- 42億3400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 1億3500万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 367億700万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 36億6300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 301億2300万
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 318億6800万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 59億5200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- 7億5500万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 238億5100万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -4億4200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 209億6800万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 217億800万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 69億5000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 170億1300万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -20億3000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 研究開発費
- 196億8800万