資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等調整額、連結子会社株式の売却による持分の増減他3件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -831億7700万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -1113億6400万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -150億9000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -41億4000万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -72億4400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -18億1500万
- 繰越利益剰余金
- 332億6100万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -29億2700万
- 繰越利益剰余金
- -3405億8400万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 法人税等調整額
- 599億7200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -36億3100万
- 繰越利益剰余金
- -5250億3000万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 法人税等調整額
- -59億8000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -208億300万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 法人税等調整額
- 42億3400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 1億3500万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -2240億3700万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 36億6300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -2679億2100万
2017年3月
2018年3月
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- 948億3200万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 法人税等調整額
- 59億5200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- 7億5500万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- 1089億4300万
2021年3月
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- 1091億9900万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 法人税等調整額
- 69億5000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
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- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 繰越利益剰余金
- -579億2000万