6753 シャープ

時価

6367億円

PER 予

127.13倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.46倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等の支払額又は還付額（△は支払）、製品他勘定振替高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス		法人税等の支払額又は還付額（△は支払）		製品他勘定振替高		持分法の適用範囲の変動		流動資産計
2008/03	-		-		172億		-		1.64兆
2009/03	-		-334億		278億	+61.6%	-		1.3兆	-20.7%
2010/03	-		85.6億	黒転	268億	-3.6%	-26百万		1.42兆	+8.9%
2011/03	-		-273億	赤転	325億	+21.4%	996百万	黒転	1.52兆	+7.4%
2012/03	-		-310億	赤拡	287億	-11.7%	169百万	-83%	1.42兆	-6.7%
2013/03	8894億		-148億	赤縮	425億	+48.2%	0	-100%	1.22兆	-14%
2014/03	8395億	-5.6%	-201億	赤拡	-		-		1.37兆	+12.5%
2015/03	7781億	-7.3%	-381億	赤拡	-		-		1.3兆	-5.5%
2016/03	-		-234億	赤縮	-		-		0.97兆	-25.6%
2017/03	-		-206億	赤縮	-		-		1.19兆	+23.6%
2018/03	-		-155億	赤縮	-		-		1.22兆	+2.5%
2019/03	-		-152億	赤縮	-		-		1.13兆	-7.5%
2020/03	-		-110億	赤縮	-		-		1.08兆	-4.5%
2021/03	-		-58.2億	赤縮	-		-		1.19兆	+10%
2022/03	-		-274億	赤拡	-		-		1.23兆	+3.5%
2023/03	-		-139億	赤縮	-		-		1.09兆	-11.7%
2024/03	-		-101億	赤縮	-		-		0.99兆	-8.9%

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
製品他勘定振替高: 171億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆6426億

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -334億1200万
製品他勘定振替高: 277億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆3019億

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 85億5600万
製品他勘定振替高: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
流動資産計: 1兆4175億

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -273億1800万
製品他勘定振替高: 325億
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
流動資産計: 1兆5225億

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -309億6500万
製品他勘定振替高: 286億9600万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
流動資産計: 1兆4211億

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -147億6900万
製品他勘定振替高: 425億4000万
持分法の適用範囲の変動: 0
流動資産計: 1兆2218億

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -200億8900万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆3742億

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -380億5300万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆2991億

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億8600万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 9659億5900万

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -206億1700万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆1937億

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -155億4700万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆2237億

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -152億800万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆1316億

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -109億6800万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆811億

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -58億2000万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆1887億

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -274億2500万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆2306億

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -139億4600万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 1兆870億

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -100億5200万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
流動資産計: 9902億2800万