6753 シャープ

時価

6250億円

PER 予

124.8倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.38倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等の支払額又は還付額（△は支払）、製品他勘定振替高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス	法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	製品他勘定振替高	持分法の適用範囲の変動	連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入	無形固定資産の取得による支出
2008/03	-	-	172億	-	-	-
2009/03	-	-334億	278億 +61.6%	-	283億	-
2010/03	-	85.6億黒転	268億 -3.6%	-26百万	0 -100%	-
2011/03	-	-273億赤転	325億 +21.4%	996百万黒転	-	-
2012/03	-	-310億赤拡	287億 -11.7%	169百万 -83%	0	-
2013/03	8894億	-148億赤縮	425億 +48.2%	0 -100%	651億	-
2014/03	8395億 -5.6%	-201億赤拡	-	-	-	-
2015/03	7781億 -7.3%	-381億赤拡	-	-	-	-
2016/03	-	-234億赤縮	-	-	-	-
2017/03	-	-206億赤縮	-	-	-	-
2018/03	-	-155億赤縮	-	-	-	-146億
2019/03	-	-152億赤縮	-	-	-	-166億赤拡
2020/03	-	-110億赤縮	-	-	-	-207億赤拡
2021/03	-	-58.2億赤縮	-	-	-	-157億赤縮
2022/03	-	-274億赤拡	-	-	-	-155億赤縮
2023/03	-	-139億赤縮	-	-	-	-134億赤縮
2024/03	-	-101億赤縮	-	-	-	-117億赤縮

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
製品他勘定振替高: 171億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -334億1200万
製品他勘定振替高: 277億6200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 282億7800万
無形固定資産の取得による支出: -

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 85億5600万
製品他勘定振替高: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
無形固定資産の取得による支出: -

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -273億1800万
製品他勘定振替高: 325億
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -309億6500万
製品他勘定振替高: 286億9600万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
無形固定資産の取得による支出: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -147億6900万
製品他勘定振替高: 425億4000万
持分法の適用範囲の変動: 0
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 651億4300万
無形固定資産の取得による支出: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -200億8900万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -380億5300万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億8600万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -206億1700万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -155億4700万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -145億6500万

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -152億800万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -165億8900万

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -109億6800万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -206億6200万

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -58億2000万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -157億2600万

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -274億2500万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -154億8300万

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -139億4600万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -134億4900万

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -100億5200万
製品他勘定振替高: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
無形固定資産の取得による支出: -116億9900万