6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等の支払額又は還付額（△は支払）、大型液晶操業損失他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス		法人税等の支払額又は還付額（△は支払）		大型液晶操業損失		自己株式の処分		退職給付に係る調整額（税引後）
2008/03	-		-		-		198億		-
2009/03	-		-334億		-		1.03億	-99.5%	-
2010/03	-		85.6億	黒転	-		0.11億	-89.3%	-
2011/03	-		-273億	赤転	-		0.06億	-45.5%	-
2012/03	-		-310億	赤拡	259億		0.03億	-50%	-
2013/03	8894億		-148億	赤縮	0	-100%	0.04億	+33.3%	-
2014/03	8395億	-5.6%	-201億	赤拡	-		-		-
2015/03	7781億	-7.3%	-381億	赤拡	-		-		298億
2016/03	-		-234億	赤縮	-		-		-212億	赤転
2017/03	-		-206億	赤縮	-		-		55.4億	黒転
2018/03	-		-155億	赤縮	-		-		167億	+201.3%
2019/03	-		-152億	赤縮	-		-		31.2億	-81.3%
2020/03	-		-110億	赤縮	-		-		325億	+941.5%
2021/03	-		-58.2億	赤縮	-		-		260億	-19.9%
2022/03	-		-274億	赤拡	-		-		140億	-46.2%
2023/03	-		-139億	赤縮	-		-		-127億	赤転
2024/03	-		-101億	赤縮	-		-		148億	黒転

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: 197億8900万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -334億1200万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: 1億300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 85億5600万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: 1100万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -273億1800万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: 600万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -309億6500万
大型液晶操業損失: 258億8700万
自己株式の処分: 300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -147億6900万
大型液晶操業損失: 0
自己株式の処分: 400万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -200億8900万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -380億5300万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 297億7600万

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億8600万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -212億2700万

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -206億1700万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 55億3900万

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -155億4700万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 166億8700万

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -152億800万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 31億1800万

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -109億6800万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 324億7300万

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -58億2000万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 260億1000万

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -274億2500万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 139億9600万

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -139億4600万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -126億5700万

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -100億5200万
大型液晶操業損失: -
自己株式の処分: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 147億6300万