資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等の支払額又は還付額(△は支払)、前払年金費用他2件
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -273億1800万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -309億6500万
- 前払年金費用
- 229億5600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -147億6900万
- 前払年金費用
- 195億2400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 8億9300万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -200億8900万
- 前払年金費用
- 134億6400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 7100万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -380億5300万
- 前払年金費用
- 53億1600万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 7900万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -233億8600万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -206億1700万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -155億4700万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -152億800万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -109億6800万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
2021年3月
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -274億2500万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
2023年3月
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等の支払額又は還付額(△は支払)
- -100億5200万
- 前払年金費用
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万