資産の部 - プロダクトビジネス、前受金の増減額(△は減少)、研究開発費他2件
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 前受金の増減額(△は減少)
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- 研究開発費
- 325億800万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 前受金の増減額(△は減少)
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- 研究開発費
- 332億9500万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 前受金の増減額(△は減少)
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- 研究開発費
- 367億700万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 前受金の増減額(△は減少)
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- 研究開発費
- 301億2300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
2017年3月
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 前受金の増減額(△は減少)
- -300万
- 研究開発費
- 227億900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
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2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 前受金の増減額(△は減少)
- 111億7000万
- 研究開発費
- 318億6800万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 前受金の増減額(△は減少)
- 114億3300万
- 研究開発費
- 238億5100万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 前受金の増減額(△は減少)
- -154億5600万
- 研究開発費
- 209億6800万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
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- 持分法の適用範囲の変動
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