資産の部 - プロダクトビジネス、コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1379億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 0
- 退職給付引当金
- 66億
- その他
- 1690億9100万
- 負債の部合計
- 1兆8313億
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1775億2000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 498億7500万
- 退職給付引当金
- 57億1900万
- その他
- 1588億6600万
- 負債の部合計
- 1兆6402億
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -1690億2700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 0
- 退職給付引当金
- 54億6200万
- その他
- 1790億200万
- 負債の部合計
- 1兆7703億
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -253億5900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 投資有価証券評価損
- -
- 退職給付引当金
- 46億1800万
- その他
- 2213億6600万
- 負債の部合計
- 1兆8370億
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2118億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 0
- 退職給付引当金
- 60億
- その他
- 2232億500万
- 負債の部合計
- 1兆9690億
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -3510億
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 37億8200万
- 退職給付引当金
- 65億100万
- その他
- 1558億3600万
- 負債の部合計
- 1兆9529億
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 21億6200万
- 退職給付引当金
- -
- その他
- 1405億7700万
- 負債の部合計
- 1兆9745億
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 6億2200万
- 退職給付引当金
- -
- その他
- 1430億6400万
- 負債の部合計
- 1兆9173億
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 1億2500万
- 退職給付引当金
- 21億6400万
- その他
- 918億6000万
- 負債の部合計
- 1兆6018億
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 5億
- 退職給付引当金
- 30億1200万
- その他
- 893億4200万
- 負債の部合計
- 1兆4658億
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 5億600万
- 退職給付引当金
- 75億9000万
- その他
- 1048億7400万
- 負債の部合計
- 1兆5069億
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 1000万
- 退職給付引当金
- 118億1000万
- その他
- 1071億1600万
- 負債の部合計
- 1兆4912億
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 166億9100万
- 退職給付引当金
- 303億6000万
- その他
- 1219億9000万
- 負債の部合計
- 1兆5409億
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券評価損
- 20億3500万
- 退職給付引当金
- 320億8100万
- その他
- 1742億7400万
- 負債の部合計
- 1兆5630億
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
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- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 投資有価証券評価損
- 7700万
- 退職給付引当金
- 319億2100万
- その他
- 1648億1700万
- 負債の部合計
- 1兆4870億
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
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- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 投資有価証券評価損
- 1億3800万
- 退職給付引当金
- 276億2400万
- その他
- 1794億7200万
- 負債の部合計
- 1兆5505億
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)、財務活動によるキャッシュ・フロー
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- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 投資有価証券評価損
- 28億8500万
- 退職給付引当金
- -
- その他
- 1946億6900万
- 負債の部合計
- 1兆4326億