資産の部 - プロダクトビジネス、種類株式の発行による収入、米国税制改正による利益剰余金の調整額他4件
- 【期間】
- 通期
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 7352億3800万
- 当期変動額合計
- -5102億8300万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 7262億900万
- 当期変動額合計
- 723億3600万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- 6980億600万
- 当期変動額合計
- -1624億6100万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- 2246億600万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 130億1500万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- -757億2600万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- 996億2400万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- 109億4000万
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- -
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- 3390億1200万
2018年3月
2019年3月
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 209億4400万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- -871億5500万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 196億9900万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- 931億8000万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 191億4900万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- 1051億2900万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 減価償却費 - ＩｏＴ通信
- -
- 研究開発費 - ＩＣＴ
- 172億500万
- 資産の部 - デバイスビジネス
- -
- 当期変動額合計
- -2467億6300万