6753 シャープ

時価

6250億円

PER 予

124.8倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.38倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、種類株式の発行による収入、米国税制改正による利益剰余金の調整額他3件

【期間】

通期

年度	資産の部 - プロダクトビジネス	種類株式の発行による収入	米国税制改正による利益剰余金の調整額	減価償却費 - ＩｏＴ通信	研究開発費 - ＩＣＴ	事業構造改革引当金
2013/03	8894億	-	-	-	-	-
2014/03	8395億 -5.6%	-	-	-	-	-
2015/03	7781億 -7.3%	-	-	-	-	-
2016/03	-	2246億	-	130億	-	-
2017/03	-	996億 -55.6%	-	109億 -15.9%	-	-
2018/03	-	-	759百万	-	-	-
2020/03	-	-	-	-	209億	-
2021/03	-	-	-	-	197億 -5.9%	-
2022/03	-	-	-	-	191億 -2.8%	-
2023/03	-	-	-	-	172億 -10.2%	-
2024/03	-	-	-	-	-	62.9億

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: 2246億600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 130億1500万
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: 996億2400万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: 109億4000万
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: -

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 209億4400万
事業構造改革引当金: -

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 196億9900万
事業構造改革引当金: -

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 191億4900万
事業構造改革引当金: -

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: 172億500万
事業構造改革引当金: -

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
種類株式の発行による収入: -
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -
減価償却費 - ＩｏＴ通信: -
研究開発費 - ＩＣＴ: -
事業構造改革引当金: 62億8600万