6753 シャープ

時価

6400億円

PER 予

127.78倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、特別償却準備金の積立、純資産の部合計他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス	特別償却準備金の積立	純資産の部合計	仕掛品	受取手形裏書譲渡高	繰延税金資産	持分法の適用範囲の変動	在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
2007/03	-	-	1.19兆	-	-	-	-	-
2008/03	-	-63.2億	1.24兆 +4.2%	1207億	-	-	-	12.3億
2009/03	-	0 +100%	1.05兆 -15.6%	1335億 +10.7%	-	-	-	0.65億 -94.7%
2010/03	-	-	1.07兆 +1.7%	1518億 +13.7%	-	-	-	-10.5億赤転
2011/03	-	-	1.05兆 -1.6%	1870億 +23.2%	-	-	-	0 +100%
2012/03	-	-	0.65兆 -38.5%	2521億 +34.8%	-	-	-	-
2013/03	8894億	-	0.13兆 -79.1%	777億 -69.2%	-	-	-	-
2014/03	8395億 -5.6%	-	0.21兆 +53.6%	761億 -2%	-	-	-	-
2015/03	7781億 -7.3%	-	0.04兆 -78.5%	678億 -10.9%	-	-	-	-
2016/03	-	-	-0.03兆赤転	229億 -66.3%	-	-	-5百万	-
2017/03	-	-	0.31兆黒転	280億 +22.5%	-	-	-	-
2018/03	-	-	0.4兆 +30.5%	235億 -15.9%	-	-	-	-
2019/03	-	-	0.36兆 -11%	323億 +37.3%	-	231億	-	-
2020/03	-	-	0.27兆 -24.2%	674億 +108.4%	6.18億	183億 -20.6%	-	-
2021/03	-	-	0.36兆 +34.4%	679億 +0.8%	5.49億 -11.2%	191億 +4.1%	-	-
2022/03	-	-	0.47兆 +28.9%	925億 +36.2%	10.2億 +85.4%	224億 +17.5%	-	-
2023/03	-	-	0.22兆 -52.6%	769億 -16.9%	1.91億 -81.2%	181億 -19%	-	-
2024/03	-	-	0.16兆 -29.2%	-	-	219億 +20.7%	-	-

2007年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 1兆1922億
仕掛品: -
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -63億2000万
純資産の部合計: 1兆2418億
仕掛品: 1206億6000万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 12億2800万

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: 0
純資産の部合計: 1兆484億
仕掛品: 1335億4600万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 6500万

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 1兆658億
仕掛品: 1517億7800万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -10億4800万

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 1兆486億
仕掛品: 1869億9000万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 0

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 6451億2000万
仕掛品: 2521億2100万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 1348億3700万
仕掛品: 776億5300万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 2071億7300万
仕掛品: 761億3600万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 445億1500万
仕掛品: 678億4500万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: -312億1100万
仕掛品: 228億6200万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 3078億100万
仕掛品: 279億9500万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 4017億1300万
仕掛品: 235億3700万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 3573億3100万
仕掛品: 323億2400万
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: 230億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 2709億5900万
仕掛品: 673億7600万
受取手形裏書譲渡高: 6億1800万
繰延税金資産: 182億9800万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 3641億3900万
仕掛品: 679億1200万
受取手形裏書譲渡高: 5億4900万
繰延税金資産: 190億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 4692億6900万
仕掛品: 925億1300万
受取手形裏書譲渡高: 10億1800万
繰延税金資産: 223億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 2223億6200万
仕掛品: 769億800万
受取手形裏書譲渡高: 1億9100万
繰延税金資産: 181億2700万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
特別償却準備金の積立: -
純資産の部合計: 1574億2400万
仕掛品: -
受取手形裏書譲渡高: -
繰延税金資産: 218億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -