資産の部 - プロダクトビジネス、事業構造改革費用、退職給付に係る調整額(税引後)他2件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
- その他
- 1508億4000万
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
- その他
- 424億4300万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
- その他
- 404億1000万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
- その他
- 51億4100万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
- その他
- 287億5900万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 297億7600万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
- その他
- 651億100万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -212億2700万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
- その他
- 623億200万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 55億3900万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
- その他
- 509億100万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 166億8700万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
- その他
- 490億7600万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 31億1800万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
- その他
- 445億4000万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 324億7300万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
- その他
- 506億6800万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 260億1000万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
- その他
- 487億2600万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 139億9600万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
- その他
- 481億900万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -126億5700万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
- その他
- 573億5200万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 147億6300万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万
- その他
- 685億8000万