6753 シャープ

時価

6250億円

PER 予

124.8倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.38倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

資産の部 - プロダクトビジネス、事業構造改革費用、退職給付に係る調整額（税引後）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - プロダクトビジネス		事業構造改革費用		退職給付に係る調整額（税引後）		剰余金の配当		当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
2008/03	-		-		-		-305億		1019億
2009/03	-		-		-		-308億	赤拡	-1258億	赤転
2010/03	-		-		-		-154億	赤縮	44億	黒転
2011/03	-		-		-		-220億	赤拡	194億	+341.2%
2012/03	-		-		-		-132億	赤縮	-3761億	赤転
2013/03	8894億		-		-		-55億	赤縮	-5453億	赤拡
2014/03	8395億	-5.6%	-		-		-		116億	黒転
2015/03	7781億	-7.3%	212億		298億		-		-2223億	赤転
2016/03	-		382億	+79.7%	-212億	赤転	-		-2637億	赤拡
2017/03	-		-		55.4億	黒転	-		-183億	赤縮
2018/03	-		-		167億	+201.3%	-		712億	黒転
2019/03	-		-		31.2億	-81.3%	-		660億	-7.3%
2020/03	-		-		325億	+941.5%	-		291億	-55.9%
2021/03	-		-		260億	-19.9%	-		-126億	赤転
2022/03	-		-		140億	-46.2%	-		816億	黒転
2023/03	-		-		-127億	赤転	-		-1428億	赤転
2024/03	-		-		148億	黒転	-		-1121億	赤縮

2008年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -305億3800万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 1019億2200万

2009年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -308億1400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -1258億1500万

2010年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -154億600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 43億9700万

2011年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -220億800万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 194億100万

2012年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -132億400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -3760億7600万

2013年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8893億5300万
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -55億200万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -5453億4700万

2014年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 8394億7400万
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 115億5900万

2015年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: 7780億9200万
事業構造改革費用: 212億3900万
退職給付に係る調整額（税引後）: 297億7600万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -2223億4700万

2016年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: 381億6500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -212億2700万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -2636億6700万

2017年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 55億3900万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -182億7900万

2018年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 166億8700万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 711億8900万

2019年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 31億1800万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 660億1800万

2020年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 324億7300万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 290億9000万

2021年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 260億1000万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -126億3600万

2022年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 139億9600万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 815億9000万

2023年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: -126億5700万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -1427億5600万

2024年3月

資産の部 - プロダクトビジネス: -
事業構造改革費用: -
退職給付に係る調整額（税引後）: 147億6300万
剰余金の配当: -
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -1120億9800万