資産の部 - プロダクトビジネス、セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス、米国税制改正による利益剰余金の調整額他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 8億9300万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 電子記録債務
- 720億7400万
- 自己株式の処分
- 400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 7100万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 電子記録債務
- 819億5200万
- 自己株式の処分
- 0
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- 7900万
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 電子記録債務
- 893億3800万
- 自己株式の処分
- 100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 1兆3748億
- 電子記録債務
- 661億3100万
- 自己株式の処分
- 100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 電子記録債務
- 445億6000万
- 自己株式の処分
- 0
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- 7億5900万
- 流動負債計
- 8339億3800万
- 電子記録債務
- 445億1100万
- 自己株式の処分
- 0
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 電子記録債務
- 381億4900万
- 自己株式の処分
- 1200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8645億8300万
- 電子記録債務
- 363億3100万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 電子記録債務
- 345億9700万
- 自己株式の処分
- 200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 電子記録債務
- 429億8000万
- 自己株式の処分
- 2800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 電子記録債務
- 429億7300万
- 自己株式の処分
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - プロダクトビジネス
- -
- 米国税制改正による利益剰余金の調整額
- -
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 電子記録債務
- 370億9400万
- 自己株式の処分
- 2900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -