持分法の適用範囲の変動、会計方針の変更を反映した当期首残高、当期変動額合計他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2069億7600万
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
2015年3月
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
2017年3月
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3581億1400万
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 4691億2600万
- 当期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -