6753 シャープ

時価

6048億円

PER 予

120.77倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.24倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高、棚卸資産他2件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		連結子会社の増加に伴う増加高		棚卸資産		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信		有形固定資産合計
2008/03	-		192百万		4544億		-		1.11兆
2009/03	-		0	-100%	4000億	-12%	-		1.03兆	-6.7%
2010/03	-26百万		-		4113億	+2.8%	-		1.03兆	-0.4%
2011/03	996百万	黒転	-		4861億	+18.2%	-		0.96兆	-6.1%
2012/03	169百万	-83%	-		5275億	+8.5%	-		0.87兆	-9.6%
2013/03	0	-100%	-		3107億	-41.1%	-		0.56兆	-35.4%
2014/03	-		-		2951億	-5%	-		0.52兆	-7.8%
2015/03	-		-		3383億	+14.6%	-		0.4兆	-22.9%
2016/03	-		-		1843億	-45.5%	145億		0.35兆	-12.3%
2017/03	-		-		2179億	+18.2%	163億	+12.4%	0.35兆	-0.5%
2018/03	-		-		2197億	+0.8%	-		0.43兆	+22.6%
2019/03	-		-		2415億	+9.9%	-		0.4兆	-7.7%
2020/03	-		-		2928億	+21.3%	-		0.4兆	+1.3%
2021/03	-		-		2631億	-10.2%	-		0.44兆	+9.4%
2022/03	-		-		3103億	+17.9%	-		0.42兆	-4.6%
2023/03	-		-		2993億	-3.5%	-		0.39兆	-6.9%
2024/03	-		-		2696億	-9.9%	-		0.28兆	-28%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 1兆1057億

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 1兆320億

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 1兆276億

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 9649億1400万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 8724億4200万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 5636億9900万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 5197億100万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 4005億9200万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: 145億500万
有形固定資産合計: 3512億500万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: 163億300万
有形固定資産合計: 3496億1400万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 4285億9500万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 3956億6300万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 4009億4800万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 4384億8600万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 4182億6000万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 3892億5700万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - ＩｏＴ通信: -
有形固定資産合計: 2801億2300万