6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

破産更生債権等、投資有価証券の売却による収入、投資有価証券の取得による支出他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	破産更生債権等	投資有価証券の売却による収入	投資有価証券の取得による支出	持分法適用会社の増加に伴う減少高	貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー	退職給付に係る資産
2008/03	131百万	194億	-550億	-29百万	-5.1億	-
2009/03	-	38.4億 -80.2%	-55億赤縮	0 +100%	-3043億赤拡	-
2010/03	-	12.1億 -68.6%	-41億赤縮	-	-2261億赤縮	-
2011/03	-	1.3億 -89.2%	-97.4億赤拡	-	-	-
2012/03	-	0.22億 -83.1%	-33.3億赤縮	-	-	-
2013/03	-	104億大幅増	-19.4億赤縮	-	-	-
2014/03	-	175億 +69%	-253億赤拡	-	-	-
2015/03	-	303億 +73.2%	-24.3億赤縮	-	-	-
2016/03	-	7.24億 -97.6%	-5.01億赤縮	-	-	22.2億
2017/03	-	187億大幅増	-171億赤拡	-	-	2.99億 -86.5%
2018/03	-	0.62億 -99.7%	-289億赤拡	-	-	27.9億 +831.8%
2019/03	-	-	-367億赤拡	-	-	41.7億 +49.7%
2020/03	-	-	-359億赤縮	-	-	73億 +74.9%
2021/03	-	0.27億 -56.5%	-80.6億赤縮	-	-	55.8億 -23.5%
2022/03	-	24.4億大幅増	-100億赤拡	-	-	103億 +84.3%
2023/03	-	1.91億 -92.2%	-24.7億赤縮	-	-	62.1億 -39.6%
2024/03	-	-	-18.7億赤縮	-	-	53.6億 -13.7%

2008年3月

破産更生債権等: 1億3100万
投資有価証券の売却による収入: 193億8500万
投資有価証券の取得による支出: -549億9400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -2900万
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -5億1000万
退職給付に係る資産: -

2009年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 38億4300万
投資有価証券の取得による支出: -55億400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: 0
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -3042億6700万
退職給付に係る資産: -

2010年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 12億700万
投資有価証券の取得による支出: -41億100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -2261億1400万
退職給付に係る資産: -

2011年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 1億3000万
投資有価証券の取得による支出: -97億3800万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: -

2012年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 2200万
投資有価証券の取得による支出: -33億2600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: -

2013年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 103億5900万
投資有価証券の取得による支出: -19億3500万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: -

2014年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 175億800万
投資有価証券の取得による支出: -253億2800万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: -

2015年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 303億2600万
投資有価証券の取得による支出: -24億2900万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: -

2016年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 7億2400万
投資有価証券の取得による支出: -5億100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 22億2100万

2017年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 187億1800万
投資有価証券の取得による支出: -170億9900万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 2億9900万

2018年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 6200万
投資有価証券の取得による支出: -289億1200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 27億8600万

2019年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: -
投資有価証券の取得による支出: -366億6400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 41億7200万

2020年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: -
投資有価証券の取得による支出: -359億100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 72億9500万

2021年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 2700万
投資有価証券の取得による支出: -80億6300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 55億8400万

2022年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 24億4000万
投資有価証券の取得による支出: -100億300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 102億9300万

2023年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: 1億9100万
投資有価証券の取得による支出: -24億7200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 62億1400万

2024年3月

破産更生債権等: -
投資有価証券の売却による収入: -
投資有価証券の取得による支出: -18億7100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー: -
退職給付に係る資産: 53億6300万